15人の告発

日本の柔道のトップ選手たちが、代表監督を告発した。しかも、全日本柔道連盟を飛び越え、日本オリンピック委員会JOCへの告発だ。

朝日新聞によると「(園田隆二)ひとり前監督の責任という形で問題解決が図られることは、私たちの真意ではありません」と、15人は代理人を通して訴えている。

告発に踏み切るまで、どれだけの忍従があったことだろう。15人の女性たちの決死の訴えを真剣にとらえ、日本全体の柔道界、いや日本のスポーツ界全体の体質を抜本的に改善すべきだ。

5日、全柔連は臨時理事会を開催したという。テレビに映った理事会には、ただの一人の女性もいなかった。〝女性ゼロ会議“だ。これで、どうして女子選手たちが受け続けたさまざまな暴力やパワーハラスメントの真相に迫れるというのだろう。

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「2020、30」をご存じだろうか。2020年まで、すべての分野の方針決定において、女性の割合を30%以上にすることを言う。国際連合の文書や、世界の潮流に押されて、日本政府がやっと掲げた目標だ。何年か前に閣議決定した。

全柔連の女性ゼロ理事会は、「2020、30」という政府の目標をせせら笑っているかのようだ。

目標年である2020年、奇しくも東京にオリンピックを招致するため、膨大な予算と人員を使って喧伝している。まずJOCが着手すべきは、全柔連、いや全スポーツ界の男性至上主義を改めることだろう。

マスコミも、この問題を報道するにあたって、暴力にだけ焦点を絞るのでなく、ジェンダーの視点を持つべきだ。その根深さを解明しない限り、解決にはせまれないだろう。

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【中央に掲げたオ―ル男性の理事名は、公益財団法人全日本柔道連盟(全柔連)http://www.judo.or.jp/ より】
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by bekokuma321 | 2013-02-05 22:22 | その他